どの業種でも、海外赴任経験は今後のキャリア形成に有利に働きます。
しかし、海外駐在員になるためには、数少ない海外赴任枠を勝ち取る必要があります。
特に、欧米圏への赴任は狭き門。
今回は、駐在員枠に選ばれるための方法を紹介します。
30代で海外赴任するメリット
まず、30代で海外赴任するとどういうメリットがあるのでしょうか。
ここでは、海外赴任そのもののメリットと、30代で赴任することのメリットをキャリア面、収入面の観点からそれぞれ説明していきます。
海外赴任経験は、今後のキャリアに有利に働く
海外赴任すると、現場判断を求められることがあります。信頼のできない人物を海外赴任することは企業にとってリスクになりますので、「海外赴任をする＝企業から期待される人物」と周囲に認識されることが多いです。
それゆえ帰国後、対内的には海外経験者という一つのゼッケンを持てることで自らのストロングポイントを出し、人事異動・人事考課を優位に働かせるチャンスにもなります。
また、対外的にも海外キャリアをアピールしつつ交渉をすることができますし、確実に転職に優位に働きます。
30代での海外赴任で仕事の幅が広がる
30代になってから、「もっと早くに英語の勉強をしていて、20代で海外赴任をしていればよかった」と嘆く人もいるかもしれません。確かに、若くに海外赴任すれば得るものも大きいですし、語学力もグングン伸びるはずです。
しかし、30代から赴任することにも大きな意味があるのです。入社して2〜3年目で海外赴任しても、自身の業務のバックグラウンドが何もないため、専門的な会話を顧客や同僚とできず、ただの雑用や出張者の観光案内係りになりかねません。それでも、語学力は伸びるかもしれませんが、せっかく海外で働くのだからバリバリ働きたいですよね。
その点、国内で業務の専門知識をある程度身につけ、体力もある30代は海外赴任にうってつけなのです。帰国した後に対内・対外的に駐在時の話をするときにも海外で実りのある仕事をしていたことをアピールできるでしょう。
大手は海外赴任手当が充実している
20代と異なり、30代ともなると結婚して子供ができている方も多いでしょう。そして、そのことが海外赴任をためらう原因にもなりかねません。しかし、家族がいると単身赴任手当が出ますし、一緒に海外に来る場合は帯同手当も出ます。これらの手当額が意外と大きい上、住宅手当がつき、現地で一軒家に住める場合もあります。20代以上に30代での海外勤務に関する手当は大幅に増えると言えます。
地域によってはハードシップ手当がつく
地域によっては、ハードシップ手当（危険地域手当）がつきます。
ハードシップ手当は、危険地域ほど高額になります。算出は各企業独自の算出方法をとりますが、危険地域の判断にあたっては、外務省が発表している在勤基本手当支給額を参考にしている企業もあります。
駐在員に選ばれるための方法
それでは、実際に駐在員に選ばれるにはどのような心がけるべきでしょうか。ここでは、私の実際の体験を踏まえて解説していきたいと思います。
海外駐在員に最低限必要なTOEICスコアは660～840点
現地には、日本語が話せる現地スタッフを雇っている場合が多く、決して「ペラペラ」までを求められないことも多いです。
TOEICを運営する一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会によると、海外出張や駐在の基準スコアは660〜840点となっています。
もちろん試験の点数がすべてではないですが、最低限の英語力がある事を何かしらの形で証明できた方が、人事としても推薦しやすいのは事実です。
最近は、半年〜1年に一回、人事考課の時期に自身が達成した項目を申請する方式を採っている会社が多いと思うので、そこでアピールします。
TOEIC800点くらいは問題の傾向やペース配分を対策すればクリアできるので、まだこのスコアに達していない場合は早めに突破しておいたほうが良いです。
営業成績をアピールする
英語ができる人材は重宝される反面、英語ができるだけでは物足りないと思われるのも事実です。
特に、英語ができない上司ほど、英語がそこそこできる部下に対してコンプレックスをいだくものです。
そこで、まずは今自身がいる場所で一定の存在感を示すのも大事です。
会社にとって、海外赴任者を出すことはコストやリスクも伴います。それゆえ、高い金額を使い派遣したのに、何も得ずに戻ってきたのでは損失しかありません。
私が海外赴任の声がかかったのも、営業の仕事が面白くなり始め、現場で一定の成果を出せるようになって存在感を出せてきたときでした。
人事面談で上司にアピールする
人事考課時期には上司や管理職との面接機会もあると思います。
その際に国際部門への希望を伝えてください。
私も入社後、面談の都度海外赴任希望の旨を伝えたことで、上司からそれに当たって何が足りないかのフィードバックをいただきました。
そのことで、日々の業務や語学へのモチベーションがさらに高まりました。
面談以外でも、上司にさりげなくアピールする
人事面接以外で上司に海外赴任希望をアピールする方法として、飲みの席や一緒に外回りしている時にさり気なく上司に伝えることも効果的です。
私の場合は英会話学校でしたが、上司に通っていることが伝わり、本当に海外に目を向けているとわかってもらえました。
実際、語学学校に通うことは外国人と触れ合う機会が増えますので、赴任前にその国の良い面と悪い面を知ることもできます。
本や映画だけ見て勝手にその国に憧れだけを抱き、実際に行ってみるとその違いに絶望して早く帰国できることを心待ちにすると言う状況だけは避けなくてはいけません。
海外派遣可能なことをアピールする
私は、当時独身であったことも派遣者に選ばれた理由の一つと後に知りました。
もちろん、家族持ちだと選ばれ難い訳ではありません。
しかし、家族がいる場合、子供の教育のこともあり、人事発令した後に家族と揉めることもあるでしょう。
事前に家族にもその可能性を伝え、相談しておいた方が良いでしょう。
それにより、人事から発令が出た場合にも迅速に承諾できます。
また、体が丈夫であることや、海外でしっかりと交渉できるように積極性のあることもアピールしておくことも大事でしょう。
海外勤務には心身ともに健康であることが不可欠ですから。
海外勤務前提での転職も検討する
グローバル化が進んでいるとはいえ、ほとんど海外展開をしていない企業もあります。
自身の能力や社内政治以前に、現在勤めている会社での海外赴任が実現不可能な場合は、転職も検討した方がよいです。
しかし、誇れる実績がないと外資や海外勤務企業へのいきなりの転職は難しいので、すぐに退職するのではなく、まずは今いる場所で際立つ成績を上げておくべきです。
「とにかく海外赴任したい！」という中途半端な状況で転職を模索しても上手くいかないので、まずは１年間アピールできるくらいの業務をこなし、並行してTOEIC、TOEFLでボーダーに乗るレベルの英語学習を進めれば良いでしょう。
まとめ
今回は、海外赴任のメリットと、駐在員になる方法について解説してきました。
憧れの海外赴任生活には、仕事での実績作りと語学力アップが不可欠です。
海外赴任で得られるメリットはお金に変えられないものですので、是非頑張ってみてください。